子どもは育てないと育ちません。
子どもの障害は親の責任ではありませんが、子どもの肥満は親の責任です。
私の教室では、発達障害のお子さんもレッスンを行っておりますが、発達障害のお子さんは肥満傾向にあります。
子どもの時の肥満は、そのまま大人になっても続きます。
肥満は、糖尿病や高血圧症、動脈硬化症などの生活習慣病を発症するリスクが高くなります。
知的障害者の平均寿命は、一般的な人と比べると短いです。
私が携わっていた障害者施設でも、インフルエンザが流行した時には、二十代の若い人でも、インフルエンザから最終的には多臓器不全でお亡くなりになられた方もおりました。
元々介護が必要な人は、コロナの時もそうでしたが入院をさせてもらえないのです。
病院は、患者を拒否できないと言われる人もおりますが、正当な理由があれば患者を拒否できるのです。
我が子を守れるのは親御さんだけです。
何が幸せか？お子さんが何に幸せを感じるかは、子どもにしかわかりませんが、親は子どもが幸せを得るためのスキルを与えることはできます。
塾に行かせるのも、ピアノを習わせるのも、お子さんが自ら幸せを探し幸せな人生を送ってほしいとの願いからではないでしょうか。
我が子をピアニストにさせたいと思う親御さんは、私の教室に子供を預けたりはしないと思います。
私が我が子をピアニストにしたいと思ったら、まずは東京にある〇〇のための〇〇教室に通わせ、〇〇先生にレッスンを受けさせ、小学4年生で日本学生コンクールを受けさせますので、自分の子どものピアノを教えるだけで精一杯で、ピアノ教室の運営は出来ないと思います。
趣味の人もピアニストを目指す人も、やるべきことは同じですが、ピアニストを目指す場合は、臨界期があるので限られた時間にどれだけのことができるかなのです。
それの目安が10歳と言われます。
趣味の人は、25歳が機能的な臨界期と言われているので、25歳くらいまでにショパンのエチュードが弾けるように計画的にレッスンをしていけば大丈夫なのです。
テクニックを付けるのは、25歳くらいまでと言うことです。
25歳までに身につけることができなかったテクニックは、一生身につけることができないと言うことです。
これを頭に入れて、生涯のピアノライフの計画をお立てになると良いのですが、一般の人はわからないと思うので、そこは指導者がどのような考えでレッスンを行っているかによって変わってくると思います。
私は臨界期を大切に適齢適期レッスンを行っていますので、25歳まではテクニックを身につけるレッスンを行い、25歳を過ぎた方はピアノを楽しむレッスンを行っております。
音楽的才能があり、親御さんがピアニストにしたいとお考えの方の場合は、その道の先生をご紹介申し上げております。
どちらにしても、子どもは手間暇をかけないと育ちません。
私が障害者に興味を持ったのは、「ヘレンケラー」を読んで、感想文を書いたら、文部大臣賞なるものを受賞できちゃって、サリバン先生はどんな気持ちでヘレンに教えていたのだろう？と思ったからです。
そこから優生思想とか？人間の生きる意味とか？人間て何だろとか？人間と動物の違いは何だろうとか？幸せって何だろうとか？考えるようになり今に至っております。
ちなみにですが、ヘレンケラーは優生思想だったみたいです。
私は障害者の施設で働いた経験もありますが、私は優生保護法が100%間違っていた法律とは思っていません。
優生保護法で救われた女性もいたと思います。
ピアノを学ぶと言うことは音楽を学ぶことにあります。
音楽を学ぶと言うことは、ピアノ演奏を通して、人間としての感受性を高め感性を育むと言うことでもあるのです。
感受性や感性は育てないと育つものではないのです。
感受性や感性が未熟なまま成長してしまうと、人を殺しても何とも思わないばかりか、快感を覚える人もいるのです。
人間の心は育てないと育たないのです。
自然に育つものではないのです。
凶悪な犯罪が増え、犯罪者の低年齢化も問題になっていますが、私は国が心を育てる教育を軽視してきた結果ではないかと思っています。
心が未熟なまま大人になっている人もいると思います。
私は、義務教育で、もっと心を育てる教育をすべきと思っています。
先週聴かせていただいたつくば市立の中学校の合唱は、子ども達の心を育てる教育として凄く良いと思いました。
このことを書いたブログがなぜか消えてしまったので残念なのですが、校長先生のお話も良かったですし、子ども達も皆んなTPOをわきまえているようで良かったのです。
中高一貫の中学へ進学するよりも良い学校と思いました。
当教室には、アドバイザーとして、発達障害専門の医師と臨床心理士ともと臨床心理士がおり、ピアノの相談だけではなく、子育ての相談も可能となっておりますので、相談事がある方は、メールでご相談ください。
お教室の生徒さん以外でもご相談をお受けしておりますので、ご相談がある方はホームページのお問い合わせフォームからご相談ください。
有料になりますが、電話での相談や対面での相談も可能です。
メールでの相談は無料です。